アメリカ大企業のトップは、
自分のこころの健康を保つために
専門家と契約して
常に最高のメンタル態勢の維持に努めています。
これは企業トップとして
当然のこととして求められています。

企業のトップともなりますと、
いつも毅然とした態度・意思決定が必要とされます。
社内では
迷いを表に出したり、
ちょっとした本音をもらしたり、
苦悩や困惑を理解してもらったり、
気軽に相談にのってもらったりすることは
難しい環境といえます。
最終的な決定や責任はトップの責務としましても、
その過程でのトップでなければわからない様々な困難を
共有してくれる人材の存在は
日々の心のエネルギーの激しい消耗を抑えてくれることでしょう。
日本では、アメリカでいうところのカウンセラー的な存在として、
企業に限らずトップに就く人々の周辺に
利害関係のない相談者がいる場合が多い、
ということも肯けることです。
それらの人々は、
なんらかの専門家であったり、趣味の先生・師匠であったり、
整体師・針灸師等の身体健康に携わる人であったり、
占い師や宗教家であったりしています。
そもそもはその人物に係わる専門分野から始まった信頼関係ですが、
次第に専門としている事柄以外に
トップの良き理解者としての機能が大きくなって行った、
といえそうです。
メンタルコンサルタントは、
このような身近な信頼できる良き理解者としての機能を持ちながら、
カウンセリング等のメンタルヘルスケアについての高度なスキルと、
産業心理学や経営的な考え方をベースとした
経営者のためのサポートをすることのできる
こころのトータルコンサルタントです。




それでは、ポイントを挙げて、
メンタルコンサルタントの具体的な機能をご紹介しましょう。

◎「言葉に出してみることの重要性」

私たち人間は、頭に思い浮かべることだけでも
考えをまとめることができます。
しかし、考えをしっかりと意識するためには、
言葉に出して人に伝えることが大切です。
頭で考えることと、
言葉に出してそれを人に伝えて考えをまとめることでは
大きな違いがあります。
企業のトップともなりますと
発言が大きな影響を与えることになりますので、
自分の気持ちを簡単に発言しにくくなります。
重要な判断や決定について
言葉にして人に話す機会をつくることで、
もう一度客観的に意思決定を振り返ることができます。
また、メンタルコンサルタントは、
人としても、プロのコンサルタントとしても、
カウンセラーとしての倫理規程からも、
お話しされた内容についての秘密厳守は、
最高度の重要事項として厳粛に守ります。

◎「いつも身近に味方の理解者がいるということ」

いつどんな時でも
自分の理解者がいてくれることは、
辛い決断や困難な仕事に立ち向かう時には
大きなこころの支えとなってくれます。
経営側のニーズと従業員側のニーズのように、
時にして相容れない場合が
様々な関係の中で発生します。
相手側の状況もよく分かっていながら、
経営者として辛い決断をしなければならない時があります。
ひとりで、悪者を背負わなければならない
そのような時にも、
あなたを受け入れ、
いつでも支持してくれる存在は、
更なる改革に向かう支えと
なることでしょう。

◎「職場のメンタルヘルス対策はトップの必須事項」

従業員のメンタルヘルスにつきまして、
以前のように従業員個人に任せるだけでは困難になりつつあります。
職場でストレスを感じる人が増加していることや、
過労死・自殺の予防といった危機管理の側面、
セクシュアルハラスメントへの対策、
モラール・生産性を上げるための施策としても、
会社主導のメンタルヘルス対策が必要です。
特に、トップダウンによる方策が定着のカギになるといわれます。
職場内でのメンタルヘルスは、
各企業の社風や経営方針、組織体制など
様々な要因が絡み合います。
メンタルコンサルタントは、もともと産業社会での
メンタルケアを専門として活動している人材です。
トップの考えを理解した、専門的見地を持った
アドバイザーとして機能することでしょう。
※行政では、企業が従業員の心身の負荷を把握した上で、
　 適切な措置、予防を講ずることを義務化する方針です。
　　（企業は従業員の心の健康に配慮する必要があります。）

◎「産業心理学の知見を活用」

産業心理学は、産業活動への心理学的なアプライを
目途とする学問です。
主要なテーマとしましては、
ワークモチベーション、リーダーシップ、職務適性、
組織、コミュニケーション、意思決定、人材開発、
ヒューマンエラーｅｔｃです。
企業経営に学術的観点からサポートしていきます。
ＪＭＳＣのメンタルコンサルタントは、大学で心理学講座を
受け持つ産業心理学の専門家です。

◎「利害関係のない人の意見を持つということ」

社内では、経営戦略への最終決定権や昇進・昇給等人事への
支配力を大きく持っているトップの考えに対しては、
従業員はどうしてもイエスマン的になってしまったり、
反対意見にはオブラートをかけて曖昧にしたりしてしまうことがあります。
検討内容が十分に討議されないうちにトップの考えやそれに近い内容で
収まってしまうという傾向も発生します。
このような場合、組織としての利点である色々な考えを持った人が居て、
その中の異なる意見も含めて様々な角度から検討して最終的に判断をする
ということが阻害されてしまいます。
そのためには、利害関係のない人に純粋に意見を求めてみるというのも
ひとつの方法です。
社外の第三者の立場からの意見は、
社内の力関係や社内に居てはわからない視点から
新たなヒントを生み出してくれるかもしれません。



※「エグゼクティブ・メンタルコンサルティング」は
　企業トップのためのメンタルコンサルティングです。
　日本ではＪＭＳＣのみが人材とノウハウを有して提供できるサービスです。

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